48第１部 法文学部５０年史１９８６年。３）東北大学 大学院文学研究科・文学部ウェブ・サイト「沿革と現況」の「法文学部時代」（ｈｔｔｐｓ：//ｗｗｗ．ｓａｌ．ｔｏｈｏｋｕ．ａｃ．ｊｐ/ｊｐ/ａｂｏｕｔ/ｈｉｓｔｏｒｙ．ｈｔｍｌ 最終確認 ２０１８年９月２４日）。４）『九州大学百年史編集委員会編『九州大学百年史』第１巻通史編Ⅰ、九州大学、２０１７年、２４２〜２４３頁。５）同上、２４３頁。６）１９６３年１月２８日付「大学教育の改善について（答申）」（ｈｔｔｐ：//ｗｗｗ．ｍｅｘｔ．ｇｏ．ｊｐ/ｂ＿ｍｅｎｕ/ｓｈｉｎｇｉ/ｏｌｄ＿ｃｈｕｋｙｏ/ｏｌｄ＿ｃｈｕｋｙｏ＿ｉｎｄｅｘ/ｔｏｕｓｈｉｎ/１３０９４７９．ｈｔｍ 最終確認 ２０１８年９月２７日）。７）１９８１年３月２３日付「文学科改組案に夜間主を含めることについて」『愛媛大学五十年史』２００〜２０１頁。８）１９９５年９月２２日付『愛媛新聞』。９）「一般教育科目についての基本方針（案）」（１９９３年８月２５日部局長懇談会資料）『平成６年４月〜法文学部・研究科改組関係資料（構想 計画案）綴』（以下『改組関係資料綴』と略記）。１０）「大学改革打合せ要旨（Ｈ６．１１．２９文部省との協議結果）」『改組関係資料綴』。１１）同上。１２）「法文学部改組打合わせ要旨（Ｈ７．１．１７）」『改組関係資料綴』。１３）同上。１４）「愛媛大学大学院法学研究科から政策文化科学研究科（修士課程）への拡充整備計画書案」『改組関係資料綴』。１５）１９９５年９月２６日付『愛媛新聞』。１６）「愛媛大学大学院法学研究科から政策文化科学研究科（修士課程）への拡充整備計画書案」『改組関係資料綴』。１７）２００５年３月２７日付『愛媛新聞』。１８）２０００年３月１２日、４月２６日付『朝日新聞』。１９）２００２年７月４日付『朝日新聞』。２０）２００９年１１月２９日付『愛媛新聞』。２１）２０１３年５月９日付『愛媛新聞』。２２）２０１４年５月２１日付『愛媛新聞』。２３）天野郁夫「法人化前の財政と財務」『国立大学財務・経営センター研究報告』第９号、２００５年、１６３頁。２４）なお従来の積算校費制では、講座・学科目、実験・非実験・臨床、学士・修士・博士などに定められた予算単位があり、講座は研究・教育、学科目は教育を基盤とする教員組織であった。新制大学は設立当初は大学院が設置されておらず、後者の学科目制しかとれなかった。やがて新制大学のなかにも、大学院を設置し講座制へと移行する学部が登場することになった。２５）２００６年３月２９日付『愛媛新聞』。２６）２００９年１０月２９日『愛媛新聞』。２７）２００８年４月１７日付『愛媛新聞』。２８）２００８年５月２５日付『愛媛新聞』。２９）２００５年１月１２日付「愛媛大学法文学部の運営組織等に関する申合せ」。３０）２０１２年６月付「大学改革実行プラン〜社会の変革のエンジンとなる大学づくり」（ｈｔｔｐ：//ｗｗｗ．ｍｅｘｔ．ｇｏ．ｊｐ/ｂ＿ｍｅｎｕ/ｈｏｕｄｏｕ/２４/０６/＿＿ｉｃｓＦｉｌｅｓ/ａｆｉｅｌｄｆｉｌｅ/２０１２/０６/０５/１３１２７９８＿０１＿３．ｐｄｆ＃ｓｅａｒｃｈ＝＇大学改革実行プラン＇ 最終確認 ２０１８年９月２４日）。３１）２０１３年１１月付「国立大学改革プラン」（ｈｔｔｐ：//ｗｗｗ．ｍｅｘｔ．ｇｏ．ｊｐ/ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ/ａ＿ｍｅｎｕ/ｅｄｕｃａｔｉｏｎ/ｄｅｔａｉｌ/＿＿ｉｃｓＦｉｌｅｓ/ａｆｉｅｌｄｆｉｌｅ/２０１３/１２/１８/１３４１９７４＿０１．ｐｄｆ＃ｓｅａｒｃｈ＝＇国立大学改革プラン 最終確認 ２０１８年９月２４日）。３２）愛媛大学の教員養成分野のミッションの再定義結果（ｈｔｔｐ：//ｗｗｗ．ｍｅｘｔ．ｇｏ．ｊｐ/ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ/ａ＿ｍｅｎｕ/ｅｄｕｃａｔｉｏｎ/ｄｅｔａｉｌ/＿＿ｉｃｓＦｉｌｅｓ/ａｆｉｅｌｄｆｉｌｅ/２０１３/１２/１８/１３４２０９１＿１６．ｐｄｆ 最終確認 ２０１８年９月２４日）。３３）２０１３年１２月４日付「愛媛大学役員会議事録」。３４）２０１５年６月８日付文部科学大臣通知。なお、２０１４年８月４日国立大学法人評価委員会「「国立大学法人の組織及び業務全般の見直しに関する視点」について（案）」において、すでに同様の表現がある。３５）愛媛大学法文学部のウェブ・サイト「学科・コース」（ｈｔｔｐ：//ｗｗｗ．ｌｌ．ｅｈｉｍｅ－．ａｃ．ｊｐ/ｄｅｐｔ＿ａｎｄ＿ｃｏｕｒｓｅｓ、最終確認 ２０１８年１０月６日）参照。３６）愛媛大学法文学部附属四国遍路・世界の巡礼研究センターのウェブ・サイト「センター概要」（ｈｔｔｐ：//ｈｅｎｒｏ．ｌｌ．ｅｈｉｍｅ－ｕ．ａｃ．ｊｐ/ｏｕｔｌｉｎｅ/ 最終確認 ２０１８年１０月６日）参照。
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