た行

高橋 千佳准教授

たかはし ちか / TAKAHASHI Chika

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専門分野:英語コミュニケーション論

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教員からのメッセージ
 皆さんは、「何年も英語を勉強しているのに、一向にできるようにならないなあ」と感じたことはありませんか。「英語は中学校・高校と6年間も勉強したのに、全然しゃべれない」という事を、英語学習においてよく耳にします。でも、6年間で実際に勉強に費やした時間は、合計するとどれくらいになるでしょうか。勉強していた間、一生懸命だったでしょうか。それとも、嫌々だったでしょうか。
 英語をはじめ、母語以外の第二言語がある程度の能力に達するには、その言語を聞いたり読んだりする、いわゆるインプットの質と量、両方が必要だと言われています。また、ただ聞いたり読んだりするだけではなくて、会話でやりとりをすることが必要だという人もいます。さらに、同じようなインプットにふれても、本人の学習意欲の違いで、習熟度の差が生まれるとも言われます。私が興味があるのは、このような英語習得・学習にまつわる様々な要因で、中でも特に、学習者の間で習熟度の違いを引き起こす要因を主な研究対象にしています。
 英語に限らず、第二言語の学習について研究する分野は「第二言語習得理論」と呼ばれ、言語学や心理学などの知見を取り入れながら、「人はどのようにして母語以外の言語を獲得するのか」という問いに答えようとしています。授業では、この第二言語習得理論の概要を理解するだけではなく、皆さんのこれまでの英語学習の過程を振り返ったり、今後の学習につなげたり、また人によっては、今後英語を教えるのに大切なことを一緒に考えたりしています。英語の習得過程を研究の対象にすることによって、各々がよりよい英語との付き合い方ができるようになればと考えています。

高橋 弘臣教授

たかはし ひろおみ / TAKAHASHI Hiroomi

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専門分野:アジア史

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教員からのメッセージ
 中国は長い歴史を持つ国であり,現在の中国人のものの考え方や行動のパターンも,そうした歴史の中でつちかわれた思想や国家・社会体制との関係を抜きにしては語れません。現在の中国を理解し,中国と上手くおつきあいするためにも,今一度中国の歴史を振り返ってみる必要があると言えましょう。
 中国の歴史は難しい漢字が頻出する上に,王朝が交代を繰り返しているだけで発展の速度が鈍く,面白くないと考えている人がいるかもしれません。確かに産業革命以降,中国は欧米諸国の急速な発展に遅れをとりました。しかしそれ以前,特に宋~元代の中国は,いろいろな面において,世界で最も進んだ国であったと云っても決して過言ではないでしょう。中国の歴史は決してつまらないものではなく,奥深く,スリルに富んだものであると私は思います。
 中国史,特に前近代史を研究するには,漢文史料の正確な読解力が要求されます。現在の高校の漢文教育の実態からすると,漢文史料を一通り読みこなせるようになるには,それなりの苦労が伴うかもしれません。しかし,何と言っても我々が普段使っているのと同じ漢字で書かれているわけですし,「習うより慣れろ」という言葉もあります。最初はさっぱりわからなくとも,眺めているうちに何となく読めるようになってくるもので,心配はいりません。中国史の研究は日本史・西洋史と比べると立ち遅れが目立ち,基本的な事実関係すら未確定な部分が多く,新しい方法論や分析の視角を導入してみる余地も多々残されていると思います。皆さんの積極果敢なチャレンジを期待します。

田川 靖紘准教授

たがわ やすひろ / TAGAWA Yasuhiro

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専門分野:刑法

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教員からのメッセージ
 高校生の皆さんは、「法学(法律学)」と言われても〝ピン″とこない人の方が多いかもしれません。条文の暗記が大変そうだな、というイメージがあるかもしれませんが、法学は、条文の丸暗記をする学問ではありません。私は法学の中でも刑法を研究していますが、ここでは、刑法という学問が何を考える学問なのか(大学では、考え方を学ぶとともに、どう解決するかを「自分で」考えなければいけません)、具体的な例(具体的事実の錯誤)を使ってみていきましょう。
 刑法には、故意犯(こいはん)と過失犯(かしつはん)という概念があります。とりあえず、故意は、「わざと」結果を発生させた、過失は、「うっかり」結果を発生させてしまった、くらいに考えてください。さて、「甲が、Aを殺害するつもりでけん銃を発射したが、その弾丸がAの身体を貫通してAを殺害するとともに、Aの背後にいて甲からは認識できなかったBをも殺害してしまった場合」について考えてみましょう。
 甲の行為が、Aについては「わざと」であることに問題はなさそうです。では、Bについてはどうでしょうか。
① 甲は、Bの存在を認識できていないのだから、「わざと」殺したのではなく、「うっかり」死なせてしまったと考える。
② 殺人罪の場合「およそ人を殺すな」という規範を有しているのであり、甲は「人を殺すつもりで」、「人を殺した」と考える。すなわち、A・B両名を「わざと」殺したと考える(最判昭和53・7・28刑集32巻5号1068頁)。
 さて、皆さんは①と②のどちらがより妥当だと考えるでしょうか。そして、それは「なぜ」でしょうか。この「なぜ」まで答えられることが重要です。そして、そのヒントは、刑法の授業にあるのです。愛媛大学の教室で、皆さんにお会いできるのを楽しみにしています。

竹内 康博教授

たけうち やすひろ / TAKEUCHI Yasuhiro

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専門分野:民法

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教員からのメッセージ
 公職選挙法が改正され,平成28年実施の参議院議員選挙から,選挙権年齢が20歳から18歳に引き下げられ,この結果,高校3年生の一部も選挙に参加できることになりました。しかし,成人の年齢は20歳のままです。なぜならば,民法4条に「年齢二十歳をもって,成年とする。」という条文があるからです。
 大学に入学する前に,民法を学習した学生はほとんどいないと思います。しかし,高校生であっても日常生活の中で商品を買うのは当然として,中にはネットで商品を売買したり,友人にプレゼントをしたり,中にはアルバイトを経験した学生もいるはずです。このような中で,問題なく過ごしてきた場合が大半だと思いますが,もしトラブルが発生したりすると,その解決に大きな力を発揮するのが民法です。
 狭い意味での民法は,1条から始まって1044条に至るまでの非常に大部な法律です。さらに,民法の特別法として消費者契約法,電子消費者契約法,特定商取引法,製造物責任法,労働契約法など多くの法律があります。これらの全てを理解するには多くの努力が必要ですが,学問に王道はありません。ただし,民法を学ぶということは,決して条文を全て暗記することではありません。条文はネットで検索することもできますので,まずは民法の全体像を理解した上で,具体的な事例にどの条文を適用し,論理的に整合性の取れた解決策を導くかを考えることが重要です。そのためには,民法の基本書を読み,過去の判例をネット等で調べ,自分なりの結論を持っておくことです。
 大学時代はもとより,卒業後に社会人となった後も,法律上のトラブルなしに人生を送れる人は希ですし,トラブルの多くは民法に関係しています。法学・政策学コースには,民法だけではなくその関連科目も多数開講しています。大学1年生は,民法学習のスタートラインです。一緒に民法を学習してみませんか。

竹川 郁雄教授

たけかわ いくお / TAKEKAWA Ikuo

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専門分野:社会学

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教員からのメッセージ
 社会学は人と社会との関わりを考える研究領域の一つだが,その対象や方法はさまざまである。最近では,メディア,福祉,医療,犯罪,環境など,日常生活の多様な方面にアプローチする傾向が見られ,分析視座も社会の秩序に関する機能主義的なものから日常生活の一面を読み解こうとする相互作用論的なものまで多様化している。
 さてわたしは,1984年からいじめの調査研究会に入り,その後もいじめについて考察してきた。わたしの関心は,児童生徒の間で実際におこっているいじめにどう対処していけばよいのかという直接的な問題にあるのではなく,いじめを発生させる条件や背景的要因を考えることにある。仲間集団で作られるルールや決まり事が各メンバーにどのように影響しているのか,いじめられる側にも責任があると考えるのはなぜか,まわりで見て見ぬ振りをするのはどのような意識や作用がはたらいているのか,といったことをテーマとしている。そうした視点は,いじめに限らず,不登校や摂食障害などの問題,現代の家族や若者の行動,流行現象や人々の生活意識などと通底しており,これらのテーマに関心を持つ学生諸君と一緒に考えていきたいと思っている。
 さらに最近は,現代の四国遍路について調査を実施して,その実態や遍路する人々の意識を解明することをテーマとしている。何度もお四国を回る人々がたくさんいるのはなぜか,その魅力を明らかにできないかと考えている。

田﨑 博之教授

たさき ひろゆき / TASAKI Hiroyuki

専門分野:考古学

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教員からのメッセージ
 大学に入学したときは,東洋史か地理学を勉強したく思っていましたが,友人に誘われ発掘調査に生まれてはじめて参加し,自ら掘り出すことできた遺物や遺構,現場が終わった後のビールのうまさに惹かれて,考古学を志望。発掘調査で出土する資料や,発掘という体験で得られたインスピレーションはそのままでは多様で混沌とした状態ですが,その中から一貫した体系を組み立てていくことで人間社会を研究・復元できることに興味をもちました。
 現在の研究のメインテーマは,日本列島・朝鮮半島・中国大陸を含めた東アジアの農耕社会の研究。最近は,焼かれている途中に壊れて捨てられた土器を素材に,分業という集落や地域間の協同関係から社会構造を追求しています。また,発掘調査を通じて考えたのは,人間の社会が環境とともにあるのなら,遺跡が営まれた当時の地形や植生などの土地環境を含めて研究する必要があること。演劇にたとえるなら,遺物は小道具,遺構や遺跡は大道具,そして土地環境は舞台装置。その中で役者の様々な動きが見えてきます。どのように人間が土地環境を利用し開発していくかを,集落遺跡や水田遺跡の分析から考えるため,沖縄西表島や韓国・中国での調査に出かけています。
 以上は自己紹介ですが,考古学では,こうした自らの生の経験をベースとしながら,多様な課題を設定し人間文化・地域文化・歴史文化を研究していきます。それは,生きた文化や生きた社会を学ぶことであり,新たな文化や社会を創ることにもつながります。考古学を一緒に勉強してみませんか。

立川 信子教授

たてかわ のぶこ / TATEKAWA Nobuko

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専門分野:フランス言語文化

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教員からのメッセージ
 19世紀から20世紀の小説,印象派の絵画などは現代の日本人にもなじみ深いものが多いです。アンドレ・ジッドの小説などの研究を日本やフランスでしてきました。小説の変革だけでなく,社会通念に背を向け続けた作家が第三共和制の一時期を代表する知識人という逆説がフランスのおもしろさです。最初に留学した南フランスや学生生活をすごしたパリには,さまざまな思い出があり,フランスの社会の意外な面を見ました。カナダのフランス語圏での研修では,フランス文化の別の側面をみることができました。
 フランスは文化的な豊かさに加えて,失業,人口の高齢化や移民問題など日本で生じる問題を先取りしていることが少なくありません。フランス文化を学ぶことはフランス語の習得に役に立つだけでなく,文化のもとにある思考の仕方を学ぶことになり,多角的な見方ができるようになるでしょう。また,小説や映画は,人間や社会を写す鏡でもあり,逆に社会に大きな影響を与えてきました。文学は,歴史,哲学,芸術,心理学,社会学などと深く関連しています。
 卒論や修論は各人が自分の関心に応じて取り組んでいます。文学の作品論,文化論,比較文学論,芸術論,クレオール文学論,ことわざ論,アニメ論,移民問題のような社会問題研究など,さまざまです。留学,ワーキングホリデー,大学院進学,就職と進路もさまざまです。これからも興味深い取り組みを期待しています。

田中 尚子准教授

たなか なおこ / TANAKA Naoko

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専門分野:日本文学

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教員からのメッセージ
 ゲームや漫画,映画等を通じて日本でも人気の高い三国志ですが,そもそもいつ頃から人気だったのでしょうか。実は,すでに平安時代には日本に入ってきていることが確認されるものの,江戸時代まではその認知度はかなり低く,今のような状況になるまでにはかなりの歳月を要したようなのです。こういった日本における三国志享受の様相の通史的把握が,私の主たる研究テーマの1つです。これが日本文学なの?と疑問に思う人もいるかもしれませんね。しかし,日本の作品内で少しずつ引用されるなどして,長い時間をかけて三国志言説が徐々に浸透していく背景には,その時々の日本の文化的・社会的事情が存在するのであって,そこを明らかにしていくのは間違いなく日本文学の領域なのです。日本文学の領域の広さ,自由さを皆さんにもわかってもらいたいところです。
 最近,私は室町から江戸時代にかけての学者たちの学問事情についての研究も行っています。その学者たちの中でも特に敬愛する存在として,清原宣賢という人物がいます。家学である明経道を大成したのみならず,文学,神道,漢詩といった家学以外の領域においても講義や注釈書作成を積極的に行うなど,数々の功績を上げた室町期の学者です。彼の関心と知識の幅の広さに感服したのはもちろんですが,『蒙求聴塵』という注釈書で「木牛流馬」なる語について解説する際,諸文献を用いて丁寧に考察しつつも,「コレホド念比ニシタレドモ,コナタニハエ心得ヌニテ也」と結論付けてしまえるその潔さにも,心惹かれたのでした。学問に取り組む上では,無責任な情報を発信することがあってはならず,結果,時にわからないと正直に認めることとて必要になります。しかし,それは最善を尽くしてこそ許されるのであって,その過程を省略して安易に「わからない」としてはいけないのです。これは研究に限られるものではなく,人の生き方全般に当てはまるのではないでしょうか。皆さんにも,宣賢のように,色々な事柄に関心を持ち,そしてそれらに真摯に向き合っていってもらえれば,と思います。

丹下 晴喜准教授

たんげ はるき / TANGE Haruki

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専門分野:社会政策

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教員からのメッセージ
 日本は現在、人口減少のトレンドに入りました。大都市圏以外の地域はその衰退が著しく、消滅可能性さえ危惧される状況です。これまでの政府の政策は、地域の振興をはかり都市と地方の均衡を目指すなど、さまざまな形で展開されてきました。しかし、成功の決定打は生まれていないといっても過言ではありません。
 このようななか安倍内閣は、「地方創生」を前面に打ち出し、地域の再編を図ろうとしています。ここで想定されるアクターは地域を革新する企業とそれを支援する行政と言う構図です。しかし、地域にはなにより住民が生活しています。さらに地方自治体には、単に政府の末端組織というだけでなく、住民自治の担い手としての独自の姿もあります。
 私はもともと、企業における働き方を専門に研究してきました。しかしこの間は、地方において働く場をつくること、そのことを通じて地域を振興することに研究の重点を移しています。最も新しい研究では、政府の地方創生戦略の展開と、そのもとでの地域における企業、住民、住民自治組織、さらには地方自治体の協調と対抗を分析し、人口減少時代における地域の持続可能性を実現するモデルを示そうと考えています。
 私の研究室の卒業生には、民間企業出働くひとはもちろん、公務員として地域づくりに貢献しているひと、公的機関で公共性を支える仕事についているひとが多くいます。このような分野を志している人は、是非、研究室にいらしてください。